【母国を出るか】独の高給技術者「年収10万ユーロを捨て、半日本人の妻子と日本へ移住すべき？」→ 米「衰退国で稼ぎ半分とか正気か（笑）」→ そこへ“すでに日本にいるドイツ人”たちが本音を漏らし始め…

管理人の分析・見解

背景：なぜ今、ドイツ人が「日本移住」を本気で考えるのか

この相談が多くの共感を集めた背景には、近年のドイツ（そして欧州全体）が抱える生活実感の悪化がある。エネルギー価格の高騰で、ドイツのガソリンは1リットル2ユーロを超える水準が続き、その大半は税金だ。食料品をはじめとする物価もインフレで大きく上昇し、相談者が「スーパーでの支払いがコロナ前の倍になった」と書いた感覚は、決して誇張ではない。加えて、社会保険制度の見直しで家族の扶養保険（被扶養者がいる場合の保険）が縮小されれば、専業の配偶者は月数百ユーロの保険料を自己負担することになりかねない——彼が挙げた不安は、いずれもドイツで現実に議論されているテーマだ。

一方の日本は、「失われた30年」と言われ経済の停滞が指摘されつつも、外国人の目には別の魅力が映る。歴史的な円安により、相対的に物価が安く感じられること。都市部では車がなくても生活できる公共交通インフラ。ドイツの3分の1とも言われる住宅価格。そして何より、治安の良さと社会の安定だ。相談者が「沖縄へ100ユーロの航空券で週末旅行ができる」と書いたように、日常から少し離れて心を休められる“余白”があることも大きい。もっとも、日本側にもリスクはある。彼自身が指摘した通り、台湾有事や北朝鮮・ロシアといった地政学的な不安は、欧州とはまた違う種類の重さを持っている。

「正気じゃない」か「行く価値がある」か——割れた助言

相談に対する反応は、大きく次のように分かれた。

表1. 「ドイツに残るか、日本へ移るか」を巡る助言の3類型

※出典：海外掲示板の同スレッドに寄せられた助言をもとに、管理人が3つの立場に整理したもの。

反対派の急先鋒はアメリカ人だった。「経済が衰退している国に、しかも母国の半分の稼ぎになるために移住する。差は年々開いていく。Weeb（日本かぶれのオタク）は正気じゃない」。これは一見冷たいが、純粋に数字だけを見れば筋の通った指摘でもある。イタリア人の「移住が理にかなうのは、明らかに生活の質が上がる場所へ移る時だけだ」という慎重論も、同じ現実感に根ざしている。

これに対し相談者（ドイツ人）は、具体的な数字で反論した。「確かに給料は約3割下がる。だが税と健康保険の負担が軽く、車が不要なインフラで年間数千ユーロが浮く。住宅価格はドイツの3分の1、食料品も旅行も安い。トータルで見れば、むしろ日本のほうが貯金できると思う」。さらに「ドイツは何でも中国に売り渡すだけだが、日本は北海道の半導体開発のように、少なくとも未来へ手を打とうとしている」と、将来性の差にも言及した。手取りの額面だけでなく、“可処分所得”と“将来の安定”で考えるという視点である。

結論：背中を押したのは、同じ立場の父親の一言だった

興味深いのは、議論を主導したのが当の“日本在住・経験者のドイツ人”たちだったことだ。「東京には行くな。この国の最悪の部分が全部凝縮された場所だ」という土地勘のある忠告。「日本はもう第二の故郷だ。東京も友達もいる。いつか本当に『さよなら、ドイツ』と言うんだろうな」という、すでに半分心を決めた者の述懐。彼らの言葉には、観光客の憧れとは違う、生活者としてのリアルな手触りがあった。

そして相談者が「子どもは2歳と5歳だ」と明かすと、別のドイツ人がこう背中を押した。「2歳と5歳なら、行くべきだ。早いほうがいい。金銭的にはおそらく今より苦しくなる。それでも、それだけの価値はあると思う」。お金の損得を冷静に認めたうえで、なお「価値はある」と言い切るこの一言は、スレッド全体で最も誠実な助言だったと言っていい。

母国に残るか、異国へ渡るか——これは日本人にとっても、地方から都会へ、あるいは海外へ出るかどうかを考えるときと、どこか地続きの問いだ。数字で測れる損得と、数字では測れない安心や子どもの未来。そのどちらを重く見るかで、答えは静かに変わってくる。一人のドイツ人技術者の悩みは、豊かさとは何かという、誰にとっても他人事ではない問いを映していた。